建物形状から省エネプランを探す

LED導入には、単に電球や蛍光灯を交換するだけでなく工事が必要

社屋や工場、機械類などは資産に、文房具やガソリン代などが消耗品になります。 会社の会計で消耗品と資産に仕分けると、消耗品は必要経費として一括処理をして、資産は耐用年数に応じて減価償却していくことになります。 例えば価格100万円で耐用年数10年の機械を導入した場合、その年に100万円を支出したのではなく、100万円÷10年間=年間10万円ずつ支出し続けていくことになるわけです。 消耗品と資産の仕分けを誤ってしまうと納税額に差が生じてしまうので注意が必要です。
  • 目次

  • 1.LEDへの設備投資はどっち

  • 2.LEDは明るい

  • 3.年間かなりの額の電気代が節約でき省エネにつながります

1.LEDへの設備投資はどっち

消耗品と資産の違いを説明しましたが、では、LEDを導入する際の設備投資はいったいどちらになるのでしょうか LED導入には、単に電球や蛍光灯を交換するだけでなく工事が必要になります。 導入規模にもよりますが、とても消耗品とは言えそうにないように感じますよね。 これに対しては国税庁が回答を提示しています。 蛍光灯は照明設備がその効用を発揮するための一つの部品であり、その部品の性能が高まったことをもって、建物付属設備として価値が高まったとまではいえないため、修繕費として処理することが相当 つまり、LED導入は会計上は単なる電球の交換と同じ位置づけになり修繕費として処理するべきということです。 ただし、国税庁の回答は小規模工事を例示しており、大規模な工事を伴って建物付属設備としての価値が高まれば別問題です。 LED導入を資産として計上したいと考える場合は多くの導入実績がある業者に依頼するのがベストです。

2.LEDは明るい

最近は、車のヘッドライトなどをLED照明にしている人が増えています。 夜道もとても明るく照らしてくれるため、人気があります。 しかし、逆に室内の照明などでLEDを使用する場合は、まぶしさを感じてしまう人もいるかもしれません。 蛍光灯の光などが苦手で、間接照明での暖色系の照明を好むような人は、LED照明をより苦手と感じてしまうでしょう。 LEDも、まぶしさを低減させる対策や方法というものがあり、上手に対策すると明る過ぎがネックになってしまっている人でも、LEDを効果的に用いることができます。 まず、LEDのまぶしさ対策として、一番ポピュラーなのは設置の工夫で行う方法です。 LEDの間接照明を用いることによって、直接照明の時のようなまぶしさを避けるという方法もあります。 また、設置位置を高くすることによって、直接視野に入らないようにまぶしさを対策するという方法もあります。 こうした方法は、光源が視野に飛び込んでこないようにするというアイデアです。

3.年間かなりの額の電気代が節約でき省エネにつながります

せっかくのLED照明に変えているのであれば、照度を落とすようなことはしたくない、と考える人は多いです。 最近では、照度を落とすことなく、まぶしさだけを低減できるLED照明も登場しています。 特殊なレンズを用いることによって、発光効率を落とさずに省エネ性能もそのままにキープして、人間が感じるまぶしさだけを低減するモデルが開発されました。 スポーツ施設などで照明をつける場合、競技によっては天井方向を見上げる機会が多いスポーツもあります。 その際に、照明のまぶしさが気になるという意見が寄せられることも多いようです。 このような場合には、まぶしさ低減モデルの照明器具を利用することによって対策できます。 店舗など照明の量が多いところでは、LED照明に交換するだけで、年間かなりの額の電気代が節約でき、省エネにつながります。 まぶしさ対策をしながら、LED照明を積極的に用いることによって、省エネ&節約に努めましょう。
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